Clinical Practice Guideline for the Diagnosis, Evaluation, and Treatment of Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder in Children and Adolescents

出典 Wolraich ML, Hagan JF, Allan C, et al. AAP SUBCOMMITTEE ON CHILDREN AND ADOLESCENTS WITH ATTENTION-DEFICIT/HYPERACTIVE DISORDER. Clinical Practice Guideline for the Diagnosis, Evaluation, and Treatment of Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder in Children and Adolescents. Pediatrics. 2019;144(4):e20192528

概要 2011年の前ガイドラインと内容的には大きな違いはないが、特に併存障害の存在について強調している。 キーとなる勧告 ・学力または行動上の問題と不注意、多動または衝動性を示す4歳から18歳の全ての青少年は、ADHDと評価されるべきである。 ・ADHDの診断はDSM4版に基づいて、親/養育者、教師および他の学校と子どものケアに含まれる精神衛生臨床家からえられる情報を含めて行われなければならない。 ・行動の他の原因は排除されるべきである。 ・ADHDと評価される子どもは、ADHDと共存するかもさ入れない情緒的、行動的、発達的、生理的状態を含む他の状態のアセスメントも行われれうべきである。 ・ADHDのある子どもは慢性的ケアモデルおよびメディカルホームの原則に基づいて管理されるべきである。 ・プレスクール年齢児（4-5歳児）は治療の第一ラインとしては行動療法によって行われるべきである。メチルフェニデートは行動的介入が明確な可アイゼンをもたらさないときにおよび中程度から重度の長期にわたる機能的混乱があるときに処方されるかもしれない。 ・小学校年齢児（6-11歳）は、ADHDのFDA証明のある薬物治療と行動療法がおこなわれるべきである。 ・青年（１２－１８歳）は、ADHDのFDA証明のある薬物治療が行われるべきであり、行動療法による治療も行われるかもしれない。 ・薬物治療は、最小の副作用で最大の利益を生むように調整されなければならない。 　出現率　　7.2％ 　地域サンプルでは8.7％から15.5％ 　2016年国勢調査では、9.4％。 　3分の1は、6歳以前に診断 　成長に伴い、多動は減少するが、不注意は継続する傾向がある。 　学習と言語問題はよく見られる併存状態である。